看護師になるには

  • 2019.12.25
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看護師の概要や仕事内容

看護師とは?

看護師と言えば病院で医師のサポートをしたり患者さんの健康を守ってくれたりする素敵なお仕事ですね。
看護師には「看護師」と「准看護師」があります。
看護師は厚生労働省が行う国家試験に合格することで得られる資格です。
准看護師は都道府県が発行する免許で、医師や看護師の指示に従って業務を行います。
どちらも行う業務は同じなのですが、看護師と准看護師を比較すると圧倒的に看護師のほうが給料が高く、就職先も看護師のほうが病院に就職しやすくなっています。

少し話がそれてしまいましたが、ここでは「看護師」の仕事内容や看護師の国家資格を取るまでの流れなど、看護師という職業についてみていきましょう。

看護師の仕事内容とは?

看護師の仕事は様々です。
保健師助産師看護師法によると看護師とは「傷病者やじょく婦(※)に対する療養上の世話又は診療の補助を行うことを業とする者をいう」とされています。
「療養上の世話」とは医師の指示が無い限りは看護師が自ら計画を立てて独立して行える業務のことです。例えば患者さんの症状の観察やケア、環境整備、生活指導、食事の世話、清拭・排泄の介助などの様々な業務があります。
「診療の補助」とは医師の指示によって医療行為の補助を行うことを言います。注射や採血、医療機器の管理など、医師の指示によって様々な業務をこなすことができます。
※じょく婦とは、産褥期にある女性のことです。産褥期を簡潔に説明すると出産後に元の体に戻るまでの6~8週間の期間のことを言います。

また、看護師の職場は病院などの医療施設はもちろん、訪問看護ステーションや介護施設から企業、学校、保育所、社会福祉施設など幅広く存在します。
そしてそのそれぞれで業務内容が大きく異なります。
例えば町の診療科と大病院では看護師の役割が少し違ってくるかと思います。大病院であれば病棟看護師、外来看護師、手術看護師や救急看護師などを担当し、それぞれ診療科によってまた業務内容は違います。
また、訪問看護の場合は住みなれている自宅や地域で療養生活を望む方のために看護師が個人宅を訪問します。医師の指示に基づいて医療処置を行い、健康状態のチェックなどのケアを行います。
介護施設で勤務する場合は介護施設の入居者の健康管理や投薬管理など、医療的なサポートを行います。
このように、どういった施設に勤めるのか、大病院の場合何科の何の担当に配属されるのかなどによって業務内容が大きく異なるのです。

また、複雑で解決困難な看護問題を持つ個人や家族・集団に対して高水準の看護ケアを提供するために特定の専門看護分野の知識・技術を深めた「専門看護師」や、熟練した看護技術や知識を用いて高水準の看護の実践ができる「認定看護師」など、専門性を高めた看護師の資格認定制度もあります。
専門看護師であればがん看護や小児看護、精神看護など専門分野の総合ケアのプロフェッショナルとして、認定看護師であれば救急看護や排せつケアなどの特定分野の看護ケアのプロフェッショナルとして業務を行うことができます。

看護師になる方法(資格取得方法等)

では看護師になるにはどうすればいいのかということですが、前述したように厚生労働省が行う国家試験に合格すること、そして看護師免許を取得することです。
国家試験には受験資格があります。
一般的には
●中学卒業後
5年一貫看護師養成課程(高校課程の看護科(3年)と専攻科課程(2年)をあわせたもの)の学校を卒業することで受験資格を得ることができます。
看護師を目指す最短ルートのため、中学卒業時点で看護師を目指す場合はこのルートを選ぶ方も。

●高校卒業後
専門の教育機関を卒業することで受験資格を得ることができます。
主な教育機関は次のとおりです。
・看護大学(4年)
・看護短期大学(3年)
・看護専門学校等(3~4年)
高校卒業後の最短ルートは短大や3年制の専門学校等を卒業することですが、保健師や助産師の資格を同時に取得しようと考えている場合はカリキュラムを組んでいる看護大学や専門学校を選択することになります。

●准看護師の有資格者
看護専門学校などを卒業することで受験資格を得ることができます。看護専門学校は2年制で、全日制・定時制・通信制から選ぶことができるので、准看護師として働きながら専門学校に通うことができます。
ただし、中学卒業後に准看護師になった人が受験資格を得るためには3年の実務経験、通信制の専門学校を卒業する場合は7年の実務経験が必要となります。

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資格難易度や試験について

試験について

2020年度の看護師試験は次のように施行されるようです。
受験書類の配布:2019年10月中旬~
書類は各学校、または看護師国家試験運営本部事務所などに窓口や郵送請求をすることで入手可能です。
受験書類の受付期間:2018年11月15日(金)~12月6日(金)
試験地:北海道、青森県、宮城県、東京都、新潟県、愛知県、石川県、大阪府、
広島県、香川県、福岡県及び沖縄県
試験科目:人体の構造と機能
疾病の成り立ちと回復の促進
健康支援と社会保障制度
基礎看護学
成人看護学
老年看護学
小児看護学
母性看護学
精神看護学
在宅看護論及び看護の統合と実践
試験期日:2020年2月16日(日)
合格発表:2020年3月19日(木)

看護師試験の難易度

2019年の受験者数は63,603人、合格者数は56,767人で合格率は89.3%となっています。(このうち新卒者の受験者数は58,308人、合格者数は55,216人で合格率は94.7%です。)
例年だいたい90%前後の合格率となっているようで、難易度は高くないと言えます。とは言っても専門の学校に通って勉強をしてきている人だけが受ける試験ですので、そもそもきちんと勉強しているからこその合格率です。

気になる点として、2019年の合格率は例年に比べて低くなっていること、そして試験の難易度が急に高くなったという情報があることです。
実際に試験内容について「思考や判断プロセスを問うような問題を積極的に出題することが望ましい」とされていたという報告書もあるそうです。
合格率が急激に下がらないように合格点を下げる処置なども取られているようですが、看護系の学校が増えているため、看護師の質を下げないように試験問題は難しくなっていくのではないかという見方もあります。
そのためこの先の試験は難易度が高くなっていくのではないかとも考えられます。

今後の看護師の将来性

日本の医療現場は看護師不足だと言われています。
公益社団法人日本看護協会が発表した2017年の調査結果によると、フルタイム勤務の正職員の離職率は10.9%、新卒看護職員の離職率は7.6%となっており、この割合は数年変わっていません。
離職の理由は結婚や出産などが多く、男女比が1:9と看護師はいまだ女性の割合が高いこともあり結婚出産を機に辞めていく人が多いのが現状のようです。
他にも他の職場に異動したい、夜勤や職場の人間関係が辛いなどの理由でも辞める方がいらっしゃいます。

離職率が高いため看護師不足は慢性的に続いており、今後も看護師としての仕事は重宝されると考えられます。資格があるため結婚出産などで離職したとしても復職することができる可能性が高いため、将来性は十分にあると言えるでしょう。

同時に、人手不足を解消するために看護師に対する待遇の改善も期待されます。
例えば日本看護協会が「夜勤を月8回以内に納める」「勤務の間は11時間のインターバルを取る」といった改善策を出していますし、病院によっては院内保育所の設置や時間単位の休暇制度を取得できるようにしているところもあります。
長く働き続けることができる可能性があるという点でも将来性があると言えるのではないでしょうか。

看護師の就職先

「仕事内容」で少し触れていますが、看護師の就職先は幅広くあります。
主な就職先は医療機関です。いわゆる病院やクリニックですね。
その他にも訪問看護、デイサービスや老人ホーム、企業、保育園や学校などの教育施設、看護師養成所の教員、健診センターや献血ルームの職員、美容クリニックのスタッフなど、様々な職場で求人があります。
調べていくとテーマパークで応急処置や病院の紹介をするスタッフとして働く方や、ドラマにもなった“ドクターヘリ”に乗って働く方(ドクターヘリに乗るためには条件があります)、刑務所の看護師、治験コーディネーターなど、キリが無いほど仕事が出てきます。
看護師の資格を取って、自分が働きたい職場を探すことができそうですね!

看護師に向いているのはこんな人

看護師は患者さんの症状の観察や処置だけでなく、心や体に不安がある患者さんの心に寄り添い、いたわり、思いやる気持ちが大切です。
そのため誠実な態度で人に接して、信頼を得ることができる人が看護師に向いている人だと言えます。
日勤と夜勤を繰り返す可能性があるハードなお仕事ですので、体力も求められます。人の命にかかわる仕事なので精神力も求められます。体力的・精神的に強い人であるということも看護師の条件なのではないでしょうか。
また、医療の仕事はチームで行います。そのためコミュニケーション能力も重要です。

誠実で体力的・精神的に強く、コミュニケーション能力がある人が看護師に向いている人だといえるのではないでしょうか。

看護師に関連する資格

関連する資格

関連する資格としては前述した「専門看護師」や「認定看護師」ですが、他にも医療と介護をつなぐ役割を果たす「ケアマネージャー」や患者さんのメンタルサポートをするために「臨床心理士」、不妊治療の方に寄り添う「体外受精コーディネーター」など、新しいキャリアを築く目的や患者さんにより良い関わり方をするためのスキルアップとして、関連する資格を取る方が多いようです。

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