センター試験が共通テストという名前に変わったり、2021年から多くの入試の名前が変わりました。

それに伴い入試の方式も大きく変わり、大学入試の基礎知識についてなかなか理解できないという方も多いと思います。

そこで今回は新しい大学入試の基礎知識についてご紹介するとともに、一般入試に共通テストが必要なのかどうかについてなどを詳しくご紹介していきます。
大学入試の基礎知識について知りたい高校生の方はもちろん、以前と比べてどのような点が入試において変更されたのかについて知りたい方もぜひ本記事を最後までご覧ください。

一般入試に共通テストは必要？

まずは、一般選抜において共通テストを受験する必要があるのかについてご紹介していきます。

まず、結論として一般選抜を受験するにあたって共通テストは必ずしも受験する必要はありません。

しかし、受験する大学によっては共通テストを受験する必要があります。

国公立大学は共通テストと個別試験の成績を合わせて合否を判断しますので、国公立大学を受験する際には必ず共通テストの受験が必要です。

また大学によっては共通テストにおいて用いることのできる教科を制限している大学もありますので、あらかじめ受験する大学は共通テストにどのような科目を用いることができるのかについても調べておく必要があります。

特に多い間違いとして、前期後期で受ける大学が異なる場合に、前期に受ける大学の受験科目だけしか調べておらず、後期試験を受ける大学の共通テストの受験科目に一致していない受験科目を利用してしまっている場合、そもそも受験することができなくなってしまいますというケースがあります。
これはセンター試験の時代にもよくある間違いでした。

必ず第一志望の大学だけでなく、後期で受ける大学や私立大学などの受験科目についても調べておくようにする必要があります。
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私立大学の場合は？

一方で、私立大学だけを受ける方は、必ずしも大学入試共通テストを受ける必要はありません。
私立大学の一般選抜では大学が独自に試験を行うため、大学入学共通テストの受験は必要ありません。

しかし、私立大学の入試方式には私立大学共通テスト利用入試という方法もあり、これは単独型と併用型の2つに分かれます。

どちらも共通テストの成績を入試の成績に反映するものであり、単独型は大学入試共通テストを受けて出願するだけで自動的に合否が決まり、併用型は大学入試共通テストと個別入試を受験する必要があります。

大学入試共通テストの結果のみで合否が決まる単独型は導入している大学が非常に多く、受験科目から6科目まで選ぶことができます。
また、科目や回答範囲が限定されている場合などがあるので注意が必要です。

配点については一部の科目の配点が高い場合や、複数の科目のうち高得点の科目を採用する場合など様々なパターンがありますが、一般的にかなり高い点数を必要とされるので、単独型での合格を目指す形は高得点を目指す必要があります。

併用型は大学入試共通テストの成績と大学独自の個別試験の両方で評価をするタイプの試験で、合計点で判断することもあれば、点数の高い方のみを採用するというケースもあります。
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共通テスト利用入試のメリットとデメリット

共通テスト利用入試のメリットには、まず大学入学共通テストの成績だけで複数の大学や学部学科を受験することができるというのがあります。

スケジュール的に受験することが難しい大学もまとめて受験することができますし、また一般選抜と併願できるので、どうしても合格したい大学への出願の方法を増やすことができるというメリットもあります。

また一般選抜と比べて実際に試験を実施するわけではないので、そのぶん費用も安くなっています。
大学入試共通テストは地元で受験することができるため、遠方の大学の入試を地元で受けることができるという点も非常に大きなメリットとなっています。

一方で共通テスト利用入試は構成人数が少ないため、倍率が高くなり、合格ラインも高くなることが多いです。
また、大学入学共通テスト前に出願する場合も稀にあるので、気をつけておきましょう。
大学によっては受験科目が5科目から6科目まで指定される場合もあり、国公立大学を目指していない、2〜4教科に絞って受験対策をしてきた方にとってはなかなか難しい場合もあります。
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まとめ

今回は大学入試共通テストを受験する必要がある場合と、受験する必要がない場合、また私立大学において行われる共通テスト利用入試の単独型と併用型の違いやそれぞれのメリット・デメリットなどについてご紹介してきました。

共通テスト利用入試は様々なメリットがあるので、一般入試と併用することで様々な大学を受験することができコストも抑えることができます。

気になる大学がいくつかあってなかなかどこに行こうか決めることができない方は、大学の資料請求をするなどして入試方式を調べてみるようにしましょう。

ここまでお読みいただき、ありがとうございました！