医師事務作業補助者を目指せる学校一覧

資格・就職に強い医療事務や介護福祉士を目指す方へ！
そして日本初の認定、遺伝子管理®の情報ビジネス科。

介護福祉士を目指すことができる「介護福祉科」、医療現場に欠かせない医療事務・秘書・調剤事務を育成する「医療事務福祉科」、また特許庁から日本初の認定を受けた遺伝子管理師®を卒業時に授与する「情報ビジネス科」。医療・福祉・薬品等で一番必要になります。

■設置学科
▫介護福祉学科
　専門知識・技術を身に付けた介護福祉のプロを育成！

▫医療事務福祉学科
　医療現場に不可欠な医師のサポートの専門家を育成

▫情報ビジネス学科
　ITシステムコース / 流通食品コース・遺伝子管理士®コースの選択制

資格取得に強い、充実した科目編成と即戦力を育てる学習環境がここに！

秋田情報ビジネス専門学校は、1986年の創立以来、情報社会に即応できる人材育成に尽力し、 教師陣の充実・機材の最新鋭化とともに、学科内容も世の趨勢に対処 できるよう努めて参りました。卒業生は必ずや社会のご期待にこたえ られるものと確信しております。

【なりたい自分を目指せる支援体制】
就職内定率98％　2022年度卒業生内定実績

➊ 自己理解の促進
「キャリアカウンセリング（個人面談）」、「インターンシップ」、「職業適性診断テスト」など自己の強み、弱み、価値観、役割などを発見し、就職活動への第一歩を踏み出せるよう支援しています。

➋ 意識改革支援を図る
就活入門講座、就活応援講座等の各種ガイダンス、インターンシップ、企業人事担当者によるセミナー（サービス業、IT関連、医療、福祉関連）、OB・OG会（校友会）による就職懇談会など各学生が就職意識を高めるような取り組みをしています。また保護者会にて求人状況、就職状況等のご説明をいたします。

➌ 就職活動の推進
応募書類作成サポート、模擬面接の実施、企業による校内説明会、就活面接マナーセミナー、電話対応マナーセミナーなどを行い実践的な就職活動の支援をします。また、OB・OG会（校友会）による就職情報・求人情報なども多く寄せられているため就職先の状況がよりイメージしやすい利点があります。

龍馬看護ふくし専門学校では、豊富な実習と経験豊かな講師陣により福祉社会に貢献できる人材の育成を目指しています。

これからの高知県、日本を支えていくのは皆さんです。
本校であなたの力を磨いてみませんか。

【3つの特徴】
❶経験豊富な講師陣 とともに夢を実現する
各分野の現場を良く知る講師陣の講義や指導により、時代のニーズに合わせた専門教育を行い、現場の即戦力を目指します。
就職に必須、有利な資格取得を徹底的にサポートし、就職後のキャリアアップをバックアップします。

❷充実した 実習カリキュラムで 経験値を積み重ねる
講義・実習を通して培った知識や技術が実践を通じて磨かれ、現場での発見と感動が、一人ひとりの主体性を伸ばします。

＜グループ幼稚園との連携＞
龍馬学園グループには、「認定こども園 桜井幼稚園・小規模保育施設さくらんぼ園」と「認定こども園 芸術学園幼稚園」とがあり、本校独自の実習やボランティア活動も行っています。

❸チームワークの 大切さを学び、 柔軟な人材を育てる
温かな人とのつながりを意識することで、相手の意見や立場を尊重し理解する。これからの福祉社会にしなやかに貢献できる人間力を養います。

本校では、高度な専門知識と技能を持った人材を養成するため、充実した「専門教育」プログラムと、実務に必要な資格や免許取得のための万全のサポート体制を、各学科が用意しています。

◆医療・福祉分野には強くて太いパイプがあります。
1935年に早稲田式速記の普及からスタートしたＳＯＫＫＩは、2025年に90周年を迎えました。
1972年には、国内で最初の医療秘書科を開設しました。以後、診療情報管理士、医薬品登録販売者、介護、看護など医療・福祉の分野へとつながり、多くの優秀な卒業生を輩出してきました。
これらの伝統が医療・福祉業界との太いパイプとなり、正職員での高い就職率や良好な実習環境につながっています。
卒業後も、学生一人ひとりとの絆を大切に考え、卒業生支援講座や再就職のサポートを行って、学び・働き続ける卒業生を応援しています。

◆文部科学大臣が認定した「職業実践専門課程」で学べます。
ＳＯＫＫＩの医療秘書科、医療事務IT科、診療情報管理科、くすり・調剤事務科、介護福祉科、看護科は、「職業実践専門課程」として文部科学大臣の認定を受けた学科です。
職業実践専門課程は、専門学校の教育が、職業に直結した実践的な水準にあることを保証するものです。認定を受けるには、それぞれの分野に関連する企業と密接に連携して、職業に直結した実践的なカリキュラムが編成されていることや、自ら学校の評価を行って公表していくことが条件になります。
これからも、業界、卒業生や保護者の方の協力を得て、社会に求められるスキルを身につけた、より実践的な人材の養成を行っていきます。